グローバル化の急速な進展に加え、日本国内の労働力不足が深刻化するなか、世界に活路を見出そうと、外国人材を積極的に採用する企業が増えています。このような外国人材市場の拡大に伴い、最近では外国人の募集の仕方にも多くの選択肢がみられるようになりました。
この記事では、外国人を採用するための方法、そしてその後の手順について解説します。
外国人の募集のしかた
外国人を採用するためには、まずあなたの会社が外国人材を募集していることを、ターゲットである外国人に知ってもらう必要があります。ここでは外国人材へアプローチする方法をメリット・デメリットを交えながら紹介していきます。
1．求人サイトや雑誌、フリーペーパーで募集する
外国人材を募集する一般的な方法として、求人サイトや新聞、フリーペーパーに求人募集を出稿することが挙げられます。
文字だけでなく画像をあわせて掲載できることが多く、また広範囲、かつ多数に向けて募集をかけることができます。また、求人を見た外国人が自ら応募してくるため、採用の目的にマッチした人材が集まりやすいです。
しかし掲載期間が限られているため、条件に合う人材に応募してもらうには、求人を出すタイミングが重要になってきます。外国人向けの求人サイトやメディアには以下のようなものがあります。
Japan Times Jobs (ホワイトカラーがメイン）
ジョブほしい-JOB★-留学生・外国人アルバイト・就職・転職情報サイト
外国人を採用したい方向けのサービスを知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
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２．教育機関に求人を出す
大学や大学院などの高等教育機関や、日本語学校への外国人留学生数は年々増加していることから、留学生を抱える教育機関は増えています。また学校の規模によっては、外国人留学生の就職をサポートする部門を設けている学校もあります。
大学院・大学（学部）・短期大学・高等専門学校・専修学校（専門課程）・準備教育課程・日本語教育機関における留学生数の推移（各年5月1日現在）
これらの学校に求人掲載を依頼することで、アルバイトや新卒の留学生を募集することができます。即戦力が欲しいというより、これから人材をじっくり成長させたいという企業におすすめです。また留学生は、在留資格の確認・変更が必要になる場合もあるので注意が必要です。
外国人留学生受入数の多い大学については、以下のJASSOの調査をご参照ください。
新卒留学生の採用について、詳しくはこちらもご覧ください。
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３．ハローワークに紹介してもらう
ハローワークでは日本での就労資格を持ち、専門的・技術的分野や留学生の在留資格がある外国人を紹介してもらうことができます。
東京、大阪、名古屋には厚生労働省が運営する、外国人専門のハローワークがあります。国が運営する機関ですので信頼度が高いことに加え、それぞれの外国人が持つ在留資格に合わせて紹介をしてもらえることから、手続きや管理が比較的容易になります。また、求人の掲載が無料で行えることも大きなメリットのひとつです。
しかし、それぞれのハローワークに登録している人材が地域に限定されるため、得られる人材が限られていることが短所です。特定のスキルを持った人材を探す場合、他の方法と合わせて利用することで、採用の可能性を上げることができます。
各地の外国人専門ハローワークは、こちらからご確認いただけます。
４．SNSで募集する
近年盛んに行われているのがSNSを用いた採用です。日本でもTwitterやFacebookを通じて求人募集が行われていますが、特に優秀な外国人を採用したい場合には、外国人の利用者数が多いそのほかのプラットフォームのチェックも不可欠です。
ビジネス特化型のSNSで、マイクロソフトグループ会社が運営する「LinkedIn(リンクトイン)」は6億7500万人のユーザーを持ち、アメリカやヨーロッパを中心に使われているサービスです。Facebookと似たような機能があり、幅広いユーザーから、会社が必要としているスキルを持った人材を見つけることができます。
メッセージのやりとりを行うことで、ファーストコンタクトから採用決定までに時間がかかる場合がありますが、会社について理解を深めてもらうことで、公募では集まらない人材をミスマッチなく採用することができます。
採用する外国人が決まったら・・・
採用する外国人が決定したあと、在留資格の確認が必要になります。
法務は会社の社会的信用に関わってきます。また、外国人材にも安心してパフォーマンスを発揮してもらえるよう、就労条件は明確にしておきましょう。
まとめ
以上、外国人を採用する4つの方法をご紹介してきました。
日本人の採用とは制度が違う外国人採用はハードルが高く感じられますが、制度を理解し、プラットフォームを使いこなせば、会社に合った人材に出会うことができるはずです。
ぜひあなたの会社にも、価値ある優秀な外国人材を取り入れていきましょう。
